【東洋大学の場合】大学のブランドイメージ構築と教育の質向上のために動画配信を活用

8号館写真

1887 年に創立した東洋大学は2018 年で131 年目を迎える。5 つのキャンパスに13 の学部46 学科、在校生約3 万人。この25 年間で、学生数や学部も拡大しており、志願者は11万5 千人、全国の大学で5 番目に多い数だという。

このように発展し続ける東洋大学が今力を入れているのは、大学としてのブランドイメージの構築だ。大学のブランドイメージ構築に欠かせないものは、教育・研究・社会貢献であり、その教育の質向上のための、授業の「動画配信」を一部導入しているのである。

そしてこの動画配信システムに「メディアサイト」を採用いただいている。今回は採用のきっかけや配信を通じて起きた変化について、総務部次長兼広報課長 榊原 康貴様、学長室 学長事務課 高等教育推進支援室 大学評価支援室 佐藤 佳孝様、情報システム部 情報システム課 藤原 喜仁様にお話を伺った。

大学のブランドイメージ構築と教育の質向上のために動画配信を活用

〜学内イベント中継から教員向けe-Learning とナレッジ共有まで〜

ブランドイメージ構築での活用

東洋大学が近年力を入れてきたものが、ブランドイメージの構築でした。
一般的に、大学の名前は知っていても、詳細な大学の中身をご存じない方が多いのではないでしょうか。それゆえ、大学のイメージ形成は、広報上の大きな課題となっているのです。

世間に対して東洋大学の印象をどうつけていくか、を考えたときに、大学のマークやスクールカラーはとても重要です。そこで東洋大学が創立125 周年を迎える2012 年に、大学のブランドマークの設定と、スクールカラーの再定義を行いました。

しかし、イメージの土台となるブランドマークやスクールカラー「鉄紺」が設定されても、その定着には工夫が必要です。そこでその定着のために私たちがテコとして使ったのが箱根駅伝でした。

箱根駅伝はご存じの通りお正月の風物詩、しかし学外は盛り上がっても学内は盛り上がりに欠けているのでは?というインターナル・コミュニケーションの課題も広報の立場から感じていました。そこで年に一度の箱根駅伝の壮行会に向けた1 週間、スクールカラーの「鉄紺」を身に付けて過ごしましょうというイベント、広報課発のカラーコードデイ「鉄紺Days」を始めたのです。おそらくこうしたスクールカラーを用いたカラーコードの取組は全国でも極めて珍しいのではないでしょうか。

このイベントの最後を締めくくる箱根駅伝壮行会当日は、他キャンパスも巻き込んで盛り上げたいという気持ちから全キャンパス同時配信を行っています。この配信の際、活用しているものが「メディアサイト」のシステムでした。

箱根駅伝壮行会はその会場に参加できる学生だけで盛り上がるのはもったいない。できるだけ多くの参加者を募るためには、既に本学に導入されていて安定性の面からでも「メディアサイト」の配信システムは最適だったのです。

初年度は「メディアサイト」ではなく違う方法で配信していたのですが、機材の不調などがありました。しかし、きちんとしたものを中継したいという思いで、翌年から「メディアサイト」に切り替えたのです。箱根駅伝壮行会は、年にたった1 度きりの貴重な機会。失敗は許されない。そうした中、信頼できるシステムである「メディアサイト」を使用できることは、非常にラッキーだと感じています。

学生や卒業生の反応

イベントの反響はとても良く、スクールカラーの「鉄紺」も定着してきている事を実感しています。「またこの季節がやってきた」とツイートする学生がいたり、卒業生からも「(自分たちが)在校生の時にこのイベントがあったらよかったね!」という声をよく聞きます。こうして学内でのイベントの配信を通じてスクールカラーの「鉄紺」の定着が進み、おかげさまで学内外に「鉄紺」が認知されてきたという実感があります。
今後は、箱根駅伝のファンが増えてきている中で、本学のチームを応援してくれる学外の方に対して、応援の臨場感を伝えるための配信に力を入れることも考えています。どのような形になるかまだ検討中ですが、箱根駅伝壮行会で、確実に配信できる「メディアサイト」を本学としては信頼しておりますし、今後ともぜひ活用していきたいと思っています。

もちろん、こうしたイベントの使用だけではなく動画配信には、教育現場での場面に、より大きな期待を寄せています。例えばアクティブラーニングが活発化すれば、予習としての動画配信で学習効果を高めるという流れが一般化します。こうしたツールを用いた授業の教育効果の検証は今後ますます進むはずです。

そうした中で、動画配信への期待が高まることは容易に想像できます。大学の授業では、黒板がなく全員がタブレットを持参して議論していく時代に突入しつつあります。今議論されている小学校でのプログラミング授業の導入などに合わせて、大学での授業の変革も、より一層に進むことでしょう。そうした中での「メディアサイト」の動画配信システムへの期待は今まで以上に膨らみます。引き続きユーザー視点に立った、更なるバージョンアップや活用支援などに積極的に応えてくれる事を期待してやみません。

東洋学生

メディアサイトの有効活用で授業の質向上へ

東洋大学の中では、高等教育推進支援室という部署が教育の質の向上を担っています。
各大学がFD(Faculty Development) に取り組んでおり、本学としてもはじめにFD 推進支援室を発足しました。
主に授業評価アンケートの開発や、授業の質を向上させるための教員向けの研修会を開催しています。
本学では組織的にFD に取り組みはじめて、10 年近くになりますが、メディアサイトは2011 年からFD セミナーで利用しています。
メディアサイトは、研修会に参加できなかった教員に内容を伝えるために非常に有効です。
また、1 つのエビデンスとして実際に開催した研修会を記録しておくために利用しています。

東洋大学佐藤様

東洋大学 学長室 学長事務課

高等教育推進支援室 大学評価支援室

佐藤 佳孝様

動画コンテンツの工夫でより良い視聴環境へ

現在、メディアサイトの利用頻度は、年間3 ~ 5 回ほどです。収録はメディアサイトの方に対応いただき、動画の配信・管理にメディアサイトのサーバーを利用しています。メディアサイトコンテンツは、講師の映像と講演資料を2 画面で撮影していただいており、臨場感を保ちつつ、きちんと資料を確認できることが、非に大きなメリットだと感じています。

カメラ2 台で、講師の話だけではなく、グループワークをしている様子も撮影するなど、動きのあるカメラワークで、研修会やワークショップにも臨場感が出ています。後から見返す人にとっては、参加者の反応も含めて収録されているのは非常に参考になっていると感じています。ICT を活用した教育は日々進んでいきますが、「学生のモチベーション向上のための授業手法」や「評価方法」というのは、日々変化するものではないので、過去に撮影した「学生の評価に関するセミナー」などをアーカイブすることで、時が経っても活用することができています。

今後の有効な活用方法

現在、東洋大学の専任教員数は777人ですが、毎年50 名ほどが新規で採用されています。新しく着任された教員は、3 ヶ月後に新任教員研修会があり、そこでもメディアサイトを活用しています。都合が合わず参加できない場合にも、収録した映像を視聴し、研修内容を共有することで、教育の質の向上の機会を担保しています。
今後はMediasite のShowcase の機能を活用し、Youtubeのように個人に最適化された研修動画ポータルサイトやコンテンツ提供も視野に入れています。ユーザーが気軽に利用でき、学びに繋げられるような工夫を重ねていくことが、本学として目指すべき方向性だと考えています。

導入から10 年が経過、学内に浸透してきたからこそ今後のサポートに期待

今後に期待すること

本学ではセルフレコーディングや作業者のためのポータルサイト機能を持つMy Mediasite を2017年に導入しました。

My Mediasite は主に反転授業コンテンツを制作する為のソリューションとして活用しており、授業の中に動画の活用を増やす事で、学生の学ぶ機会を増やし、学習効果を高めたい、という期待で導入しています。

また、大学の授業を半年で15 回必ず行わなくてはいけないのは、教員・学生共に負担です。My Mediasite を利用して、授業の補填として有効活用することも検討しています。

My Mediasite 以外にも、ビデオ会議システム(Cisco Webex)の利用を増やしていることもあり、Mediasite とCisco Webex と授業支援システムmanaba を相互にかつ柔軟に利用するための連携を希望しています。また、本学の利用に即したタイムリーな提案や手厚いサポートにも期待しています。

東洋大学藤原様

東洋大学 情報システム部

情報システム課 課長補佐

藤原 喜仁様

東洋大学様導入経緯

2008年 ML Recorder 1台
Mediasite Server 導入
バイオ・ナノ・エレクトロニクスセンター
2013年 ML Recorder 1台
Mediasite Cloud サービス導入
朝日ネット社授業支援システム manaba (サービス名称:ToyoNet-ACE)の連携開始
生涯学習センター管理
2015年 情報システム課へ移管
2017年 My Mediasite 導入
(教務課・情報システム課)