企業にとっては人材育成や販売店強化は緊急の課題です。営業力・商品知識をレベルアップするための研修は欠かせません。技術レベルを維持し強化するための技術伝承も重要な課題です。幅広い対象に均質な教育を行うためには、時間と場所の制約を越えるMediasite Liveは力強い味方です。

多数の企業が集合研修のオンライン化に取り組んでいます。Ａ監査法人、Ｓ監査法人、Ｍ銀行、Ｍ電機、Ｍ化学、Ｔ医療会社、Ｏ製薬、Ｎ情報会社等、使用頻度の拡大とともに研修対象業務も拡大しています。

  集合研修にかかる研修会場費・出張交通費・講師料は無視できません。1度の集合研修を何十倍にも活用することで多額のコストダウンを図る事ができます。計算には出てきませんが、会場までの旅行時間や機会損失などを考えると得られる追加利益は莫大ものになります。またWebからの映像配信はユーザへの訴求力を高め広告宣伝費の効果をより高めます。

監査法人では集合研修回数を減らすことによりコストダウンを図りながら、対象人数の拡大を実現しています。Ｍ自動車会社では社員の所要時間を節約し、Ｍ銀行では研修トレーナーの出張経費を削減します。

  複雑化し急速に変化する環境の中で企業において経営者と社員間の直接的でスピードを持ったコミュニケーションが益々必要とされています。事業方針説明会、コンプライアンス、環境課題への対応等テーマは増える一方です。時間を有効利用しナレッジ共有を図るにはMediasite Liveのスピードが活きてきます。

Ｓ製鉄会社、Ｄ広告会社では社長の事業方針や重要メッセージを即時に配信しています。Ｓ電機では社員と取引先に向けて新製品と事業方針発表イベントをオンラインで配信するようにしています。Ｔ電機会社では環境重視のメッセージを強力に発信しています。

  企業にとって発信力の増強が今ほど求められている時代はありません。セミナー・ＩＲ・学会・広報等、あらゆる機会を活用して、より多くの人々に正確な情報を発信するにはMediasite Liveの再現力が最適です。

迅速な情報発信を重視するいくつもの企業が、ライブ配信および終了直後からの配信開始が可能なMediasite Liveで、株主総会や株主説明会を配信しています。Ｍ法律事務所は顧客向けのセミナーのライブ中継を開始しました。Ｈ証券会社は投資セミナーをオンラインで提供しています。

  正確かつ迅速な情報提供は、いつの時代にも顧客満足度を上げる最良の手段のうちの一つです。顧客とのコミュニケーションを維持し強化するためにはMediasite Liveによるキメ細かな対応が役に立ちます。

Ｍ情報システム会社は、新製品や改良版リリースにともない使用方法と注意点をMediasite Liveで作成してユーザに提供しています。世界最大のＡCAD会社は米国で行われたユーザ会の全セッションをコンテンツ化してユーザがいつでも視聴できるようにしています。